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【熱いマーケット】EIDOのETFでインドネシア株にまるっと投資!

INVESTMENT STOCKS

インドネシアに投資したい人「東南アジアの中でも、インドネシアの成長は期待できそう。インドネシア株に投資してみたいけど、どうやって投資したらいいの?」

こんにちは、旅リーマンのZuminです。

今回は、そんな疑問を持つ方向けの記事です。

この記事を書いている僕は、2017〜2019年の2年間インドネシアのジャカルタに駐在していた経験があり、現在はフィリピンに住みながら米国株を中心に投資をしています。

実際にインドネシアに住み、ビジネスをしていた僕ならではの視点で、インドネシアの株式投資について解説していきます。

もくじ

  • インドネシアってどんな市場?
  • インドネシア株ETFのEIDOとは?
  • インドネシア投資の今後

インドネシアってどんな市場?

インドネシアってどんな市場?

インドネシアと聞くと、バリ島などのリゾートを思い浮かべる方が多いかもしれません。

実は、インドネシアは経済圏としても、世界でも屈指の大きさを誇る大きな国になっているのことをみなさんは知っていましたか?

実際に国土面積は日本の5倍、人口も2億人を超え日本の倍以上を抱える大国なのです。

さらに、中長期でその国の経済動向を見る上で欠かせない人口を見てみましょう。

日本では少子化・人口減少が叫ばれていますが、インドネシアではキレイな人口ピラミッドが形成されています。

インドネシア人口ピラミッド
出典:PopulationPyramid.net

インドネシアでは、2044年ごろまで人口は増加を続け、ピークで3億人を超えることが見込まれています。

人口ボーナス=消費が盛り上がる=GDP成長

フィリピン同様に、長期にわたる国の経済成長のための材料は揃っていると言えますね。

インドネシア市場の特徴

インドネシア市場の特徴は、大きく分けて以下の3点になるかと思います。

  • 国民の9割がイスラム教
  • 華僑の財閥企業による支配
  • 金融において銀行が圧倒的な力を持つ

国民の9割がイスラム教

インドネシアでは、国民の大多数がイスラム教徒であるため(バリはヒンドゥー教)、豚肉や酒は基本的にNG、1日に5回の礼拝、6月ごろになると断食などの異なる文化を理解する必要があります。

ビジネス面では、オフィスに礼拝室を設けたり、シャーリア(イスラム法)に基づき、リース料や配当金などの利子以外の方法で利益を得る取引を禁止しているということがあるので、注意が必要です。

華僑の財閥企業による支配

インドネシアに限らず、東南アジア全域に言えることでもあるのですが、かつて中国本土から渡ってきた華僑系の創業者による、財閥企業が市場を握っています。

例えば、以下のインドネシアを代表する財閥ですが、全て華僑がオーナーです。

  • Sinar Mas:パーム油、不動産、製紙などを行う財閥
  • Salim Group:食品、金融、自動車などを行う財閥
  • Sampoerna:タバコ、不動産、倉庫事業などを行う財閥
  • Astra International:自動車、金融、インフラなどを行う財閥

株式市場として、まだまだ小さいインドネシアにおいて、華僑のコングロマリットの影響力は見逃せないポイントとなってきます。

金融において銀行が圧倒的な力を持つ

インドネシアの時価総額トップ10ランキングを見てみると、銀行が4社ランクインしていることが分かります。

インドネシア時価総額
出典:Dijima-japan.com 2019年時点

4社のざっくりとした合計が1,630兆ルピア(約11兆円)、インドネシアの上場銘柄数572銘柄全体の時価総額で6,889兆ルピア(53兆円相当)なので、5分の1をトップ4社の銀行で占めていることになります。

一方で、国民の所得水準はまだまだ低く、銀行口座保有率は50%ということから、まだまだ格差がある社会という背景も認識しておく必要があります。

インドネシア株ETFのEIDOとは?

インドネシア株ETFのEIDOとは?

インドネシアに投資する上で、考えておきたいのがETFを利用した株式投資。

今回は、その中でも特に人気のEIDOを紹介していきます。

EIDOは、正式名称 iShares MSCI Indonesia ETF で、世界第一位の運用資産残高を持つブラックロック社のiSharesブランドで運用されるETFです。

MSCIインドネシア・インベスタブル・マーケット指数をもとに、インドネシアの株式全般で構成される指数と同等の投資成果を目指すとされています。

純資産額は、400億円ほど(2020年1月6日時点)で、同じインドネシアETFであるVanEck社のIDXが約40億円なので、10倍の差があります。

米国株界隈でもおなじみのiSharesブランドで、マイナーなETFながらも資金がそれなりに集まっているので、安心して投資ができそうですね。

気になる経費率は、結構高めの0.59%ですが、新興国ETFなので仕方なしというところでしょうか。

ちなみに、配当利回りは1.26%(2021年1月7日時点)あります。

セクター比率は、金融が39.41%ととズバ抜けていますが、分散という意味では微妙ですね。

EIDOセクター比率

ただ、上述の通り、インドネシアの上場企業の時価総額の大半を占めるのは銀行系なので、今の経済状況をよく反映しているETFとも考えられます。

EIDOのトップ10組み入れ銘柄を紹介!

会社名ティッカー保有比率
PT Bank Central Asia TbkBBCA18.10%
Bank Rakyat Indonesia (Persero) Tbk Class BBBRI11.27%
PT Telekomunikasi Indonesia (Persero) Tbk Class BTLKM7.49%
PT Astra International TbkASII5.89%
PT Bank Mandiri (Persero) TbkBMRI4.45%
PT Unilever Indonesia TbkUNVR4.28%
PT Charoen Pokphand Indonesia TbkCPIN3.24%
Bank Negara Indonesia (Persero) Tbk Class BBBNI2.64%
PT Kalbe Farma TbkKLBF2.46%
PT Indofood Sukses Makmur TbkINDF2.29%
出典:Yahoo! Finance 2021/1/6 時点

組み入れ銘柄ですが、インドネシアに住んでいたことがある人なら、誰もが知っているような会社ばかりです。

  • Bank Central Asia:インドネシアの第3位の銀行、通称BCA(ベーセーアーと発音)。僕も在住時はここで口座を持っていました。
  • Bank Rakyat Indonesia:インドネシアの第1位の銀行、通称BRI(ベーアールイー)、マイクロファイナンス(少額の融資)に強い。
  • Telekomunikasi Indonesia:インドネシア最大の通信会社。子会社の携帯向け通信のTelkomselは僕も利用していました。
  • Astra International:インドネシア最大のコングロマリット、自動車製造・販売がメインで、トヨタ、ホンダ、ダイハツ、Isuzuの現地法人はAstra傘下。
  • Bank Mandiri:インドネシア第2位の銀行、保険で有名なAXAの現地法人を傘下に持つ。
  • Unilever Indonesia:消費財ブランド、ユニリーバの現地法人。食品から日用品まで、現地オリジナルのブランドも数多く抱えている。
  • Charoen Pokphand Indonesia:食品加工会社、大元はタイのコングロマリット。ここのFiestaというブランドの冷凍食品をよく買っていました。
  • Bank Negara Indonesia:インドネシア第4位の銀行、通称BNI(ベーエヌイー)。ジャカルタから空港までつながる電車の駅名(BNI City)にもなっています。
  • Kalbe Farma:薬品製造会社、薬だけでなく、健康食品や動物向けのサプリなども開発・販売。
  • Indofood Sukses Makmur:食品製造会社、インドネシア人の生活には欠かせないインスタント麺のIndomieを作っている会社。

どれもインドネシア人の生活に密接に関わる財閥系企業ばかりで、インドネシアに投資するには、まず間違いない銘柄が組み入れられている印象です。

肝心のパフォーマンスですが、トータルリターンは1〜3年で見るとマイナス、5年で3%程度となっています。

EIDO13年5年10年設定来
トータルリターン-8.09%-4.79%3.61%-0.69%1.30%
出典:ブラックロック公式サイト 2020/12/31時点

続いて、設定来のチャートを見てみると2013年に高値をつけた後は、ズルズルと落ちてきており、コロナショックから徐々に戻し始めているという状況です。

EIDOチャート
出典:Yahoo! Finance 2021/1/7 時点

短期でリターンを求める投資で買う銘柄ではないので、インドネシアの未来を信じてホールドし続ける銘柄となりそうです。

ちなみに日本だと、楽天証券(72銘柄)やSBI証券(73銘柄)を通じ、これらのインドネシア個別株を買えるようですが、1.1%の約定代金がかかるようです。

楽天証券で取り扱いのあるインドネシア銘柄と、EIDOの保有銘柄を見るとETFでほぼほぼカバーできてるので、わざわざ高い手数料を払って個別株を買う必要はないかなという感じです。

インドネシア投資の今後

僕の個人的な意見にはなりますが、今後インドネシアが世界から大きく注目されるマーケットになると思っています。

なぜかというと、以下の3点を実際に住んでいて感じたからです。

  • 巨大な若年層人口
  • 急速に進むデジタル化
  • 着々と進む都市開発とイベント

巨大な若年層人口

出典:Jakarta Post

インドネシアは、30歳未満の人口が50%を占めるため、街は活気に溢れ、あちらこちらのショッピングモール買い物・食事をしたり、ECサイトで注文したものがオフィスに届くなど購買意欲に溢れています。

インスタの利用は世界一というデータがあったり、とにかく新しいものに対して柔軟なので、トレンドの移り変わりも非常に激しい国です。

個人的に驚いたのは、2018年頃からGojekのGoPay、GrabのOVOというスマホ決済サービスが登場し、一気にキャッシュレスにシフトした時期がありました。

お店は、各決済会社の割引キャンペーン合戦で賑わい、あっという間に生活の一部になった経験から、日本にはない若年層の多さによる力強さ、瞬時の適応能力を感じた瞬間となりました。

急速に進むデジタル化

急速に進むデジタル化

インドネシアのTVやネット広告を見るとわかりますが、圧倒的にスタートアップ企業の出稿が多く、プレゼンスの大きさを感じるはずです。

僕が今住んでいるフィリピンでは、ほぼ9割が消費財のCMなので、それだけでもデジタルサービスの浸透具合を感じることができます。

今後は、テック系でユニコーン企業(評価額 1,000億円以上)を6社も持つ国ですから、おそらくこういった会社が米国市場にIPOしていくという流れが見られるかと思います。

  • Gojek:バイク配車アプリとしてスタート、今ではスーパーアプリとして配送、決済、代行業など多角化
  • Traveloka:オンライン旅行代理店、航空券、ホテル予約で人気
  • Tokopedia:C2Cマーケットプレイス、ソフトバンクから資金調達
  • Bukalapak:小規模店舗向けのECサイト、地方部にも強い
  • OVO:スマホ向け決済アプリ、配車アプリのGrabと提携
  • JD.id:中国発のEコマースプラットフォームJD.comのインドネシア事業

現に、インドネシア最大級のECサイト「Tokopedia」は、SPACという手法を用いて、ナスダック市場にIPOするのでは?という報道も上がっています。

また、このようなテックスタートアップの影響力は経済面以外でも強まっています。

例えば、Gojekの創業者が教育文化大臣に任命されたり、大統領補佐官にも2名のテック起業家が任命されるなど、インドネシアのテクノロジー業界出身者のプレゼンスが高まっています。

出典:インドネシア大統領府

新しい考え方を政治にも取り入れていく柔軟な姿勢は、インドネシアならではの特徴であり、魅力と言えるかもしれません。

着々と進む都市開発とイベント

出典:The Guardian

急成長するインドネシアですが、実はその弊害も出てきています。

首都であるジャカルタが、地下水の汲み上げによる地盤沈下の危機に晒されており、2045年を目処にジャワ島からカリマンタン島への首都移転を計画しています。

これをポジティブと捉えるか、ネガティブと捉えるかですが、実はソフトバンクの孫さんがこの首都移転プロジェクトのメンバーに招聘されており、ソフトバンクとしても400億ドルを投資する構想も報道されています。

インフラ面でも、アジア大会へ向け地下鉄が開通、空港の第3ターミナル完成、道路拡張など着々と進んできている状態です。

さらに、2032年にはジャカルタでのオリンピック開催に名乗りを上げるなど、高度経済成長期さながらの日本のような動きを見せており、期待は高まります。

さいごに

ということで、今回は東南アジアでも1、2を争う熱いマーケットであるインドネシアへの投資に関して解説していきました。

パフォーマンス的には正直、今急いで買わなければいけない株というわけではなさそうです。

とはいえ、いずれインドネシアがGDPで日本を抜き、経済大国になることも近いと考えているので、僕も少しずつEIDOで投資を進めていきたいと考えています。

ちなみに、EIDOへの投資を考えている方は、以下の証券会社での口座開設をおすすめします。

  • マネックス証券:EIDOはもちろん、取扱銘柄が多く、銘柄追加のリクエストに対する対応も早い。
  • Firstrade証券:日本人でも開設可能なアメリカのオンライン証券。ほぼ全ての米国上場銘柄の取引が手数料無料で可能。

海外在住の日本人の方は、Firstrade一択かなと思いますが、マネックスはとにかく動きが早く、Twitterで社長に銘柄リクエストをするとすぐに追加してくれたりします。

銘柄数で投資の守備範囲を広げる意味でも、2つの証券口座を持っておくことをおすすめします。

この記事がみなさんのお役に立てれば幸いです。

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